独立行政法人 労働者健康安全機構広島産業保健
総合支援センター

業務に起因する腰痛は、業務上疾病に占める割合が最も多く、発生業種も多岐にわたるなど、各事業場における継続的かつ確実な予防対策が必要です。
特に、看護・介護などの保健衛生業や陸上貨物運送業の腰痛において多発している状況が窺えます。
厚生労働省では、腰痛による労働災害を防止することを目的として、標記サイトを構築し、本年10月10日から運営を開始し、保健衛生業向けの動画（ＨＰ）を公開しています（チラシ）。