独立行政法人 労働者健康安全機構広島産業保健
総合支援センター

セミナー概要・目的

治療と仕事の両立支援を行う上で必要な知識を増やし、関係機関との連携や支援方法を理解するため、様々な分野の内容で開催し、治療と仕事の両立支援の取組みの普及啓発及び県内の連携体制の構築を目指しています。

各領域の専門家の先生に講師をお願いし、参加者みなさんで検討できるようディスカッションも取り入れながら開催しています。

てんかん治療と仕事の両立

令和8年度「治療と仕事の両立支援を考えるセミナー」第3回として、「てんかん治療と仕事の両立」をテーマにセミナーを開催しました。

本セミナーは、9月1日にWEB開催、9月10日に対面開催の2回に分けて実施し、9月1日は産業保健スタッフ、事業場の労務担当者、衛生管理者等を対象に、9月10日は産業医を対象に開催しました。

当日は、9月1日に79名、9月10日に56名の方にご参加いただきました。

講師には、広島大学病院てんかんセンター長でいらっしゃる教授をお迎えし、てんかんの基礎知識から治療、就労における留意点、職場での支援のあり方について、わかりやすくご講演いただきました。

講演では、てんかん発作の症状がわかる映像を交えながら解説いただき、参加者は発作時の状況や対応について具体的なイメージを持ちながら理解を深めることができました。

参加者の声

9月1日（WEB開催）

産業保健スタッフや労務担当者など、医療職以外の参加者も多く、「発作時の動画や映像を交えた説明がイメージしやすかった」「てんかんへの理解が深まった」「実際の場面を具体的に想像することができた」などの感想が寄せられ、わかりやすい内容が高く評価されました。

9月10日（対面開催・産業医向け）

産業医を対象とした回では、「てんかんについて知識を再確認できた」「てんかんに関する理解がさらに深まった」「てんかん患者に対する医療面・社会面からの対応について認識を新たにすることができた」などの感想が寄せられ、専門職にとっても有意義な研修の機会となりました。

てんかんのある方が安心して働き続けるためには、適切な治療の継続に加え、職場における理解と支援が重要です。本セミナーを通じて、参加者の皆様にてんかんへの理解を深めていただくとともに、治療と仕事の両立支援について考える機会となりました。

メンタルヘルスの治療と仕事の両立

令和8年度「治療と仕事の両立支援を考えるセミナー」第3回は、令和8年7月10日、広島県との共催により、「メンタルヘルスの治療と仕事の両立支援研修」をオンラインで開催しました。

当日は、広島大学病院 医系科学研究科・精神神経医科学の教授を講師にお迎えし、「職場で気づくメンタル不調のサイン ～うつ・不安の基礎と早期対応、主治医との連携～」をテーマにご講演いただきました。

研修には、企業の労務担当者や市町村の健康福祉関係部署の職員をはじめ、保健師や産業医など70名の方々にご参加いただきました。

講演では、うつや不安などのメンタル不調について、身体症状や行動の変化として現れるサイン、早期発見・早期対応のポイント、本人への適切な声かけや支援の方法について、分かりやすく解説いただきました。また、治療を受けながら働き続けるために、主治医や産業保健スタッフ、職場が連携して支援することの重要性についても説明がありました。

参加者からは、「職場での対応に役立つ内容だった」「メンタル不調のサインについて理解が深まった」「主治医との連携の重要性を再認識した」などの感想が寄せられ、メンタルヘルス対策と治療と仕事の両立支援について理解を深める有意義な研修となりました。

慢性疼痛の治療と仕事の両立

令和8年度「治療と仕事の両立支援を考えるセミナー」2回目は、「慢性疼痛の治療と仕事の両立支援」をテーマに、2日間開催し、第1回は令和8年5月19日にWEB形式で開催し38名、第2回は6月6日に対面形式で開催し37名の方にご参加いただきました。

講師には、広島大学保健管理センター・脳・こころ・感性科学研究センターの精神科医師と、作業療法士であり当センター産業保健相談員でもある塩田繁人氏をお迎えし、それぞれの専門的な立場からご講演いただきました。また、研修の最後には、当センター産業保健専門職の寺村清美より、「療養・就労両立支援指導料と令和8年度診療報酬改定」について情報提供を行いました。

精神科医師による講演

精神科医師からは、「なぜ痛みに対して認知行動療法なのか」をテーマにご講演いただきました。

まず、「慢性的な痛みが産業保健に与える影響」について、痛みの定義や性質、慢性疼痛と欠勤との関係、さらに出勤していても十分なパフォーマンスを発揮できない状態である「プレゼンティズム」について解説されました。

続いて、「なぜ痛みに対して認知行動療法なのか」では、痛みの感じ方は状況や心理状態によって変化すること、慢性的な痛みが続くことでさらに痛みが強まる悪循環が生じることが説明されました。そのような悪循環を断ち切り、生活の質を向上させる方法として認知行動療法が有効であることが紹介されました。特に、痛みのセルフモニタリングを行い、「どのような時に痛みが強くなるのか」「どのような時に和らぐのか」を把握・整理することの重要性が示されました。

また、「復職に向けたプログラムについて」では、プレゼンティズムに特化した支援プログラムの内容が紹介され、医師、作業療法士、心理士、保健師など多職種が連携して支援を行っていることについて詳しく説明されました。

作業療法士による講演

続いて塩田繁人産業保健相談員からは、作業療法士の立場から「痛みを抱えながらも仕事を続けるための工夫」についてご講演いただきました。

慢性疼痛はプレゼンティズムの主要因の一つであり、仕事の継続や労働生産性に大きな影響を与えることが説明されました。また、慢性疼痛では「痛み → 恐怖 → 回避 → 不活動」という悪循環が生じやすく、それがさらなる機能低下につながることが紹介されました。そのため、「どの動作で痛みが生じるのか」を把握した上で、動作や作業環境、使用する道具を工夫することが重要であり、「頑張る」ことだけに頼るのではなく、「楽で安全に続けられる方法」を考える視点が大切であることが強調されました。

さらに、慢性疼痛を抱える労働者本人だけが問題を抱え込むのではなく、職場と協力しながら「どうすれば働き続けられるか」を共に考えることの重要性についても説明されました。

療養と就業の両立支援に関する情報提供

最後に、当センター産業保健専門職の寺村清美より、「療養・就労両立支援指導料と令和8年度診療報酬改定」について説明を行いました。

令和8年4月1日から、治療と仕事の両立支援の取組は事業主の努力義務となっており、これまで以上の推進が求められています。

また、その取組を後押しする形で療養・就労両立支援指導料が充実され、医療機関における治療と就業の両立支援の促進につながる内容となっていることが紹介されました。

参加者の声

研修後のアンケートでは、多くの参加者から高い評価をいただきました。

企業の労務担当者からは、

「痛みを抱えながら仕事をしている従業員は多く、中にはメンタルヘルス不調へ移行してしまうケースもある。医療機関にかかっても痛みが改善しない人に対する新たなアプローチ方法を学ぶことができた。」

「精神科とリハビリテーション科、産保センターが連携して治療・介入を行っている現状を具体的に知る機会はなかなかなく、大変勉強になった。」

との感想が寄せられました。

また、産業医からは、

「非常に実践的な内容で有益であった。」

「具体的な環境調整の方法から慢性疼痛に対する考え方まで、よく理解することができた。」

などの声が寄せられ、慢性疼痛を抱える労働者への支援や、医療と職場の連携の重要性について理解を深める機会となりました。

令和8年4月23日

令和8年度「治療と仕事の両立支援を考えるセミナー」第1回目の研修はWebで開催し、現役の婦人科医師である豊田 紳敬産業保健相談員が、「『言えない悩み』を『言える仕組み』～組織で支える女性特有の健康リスク～」をテーマに講演し、78名の方にご参加いただきました。

講演では、月経、更年期、妊娠・出産など、女性の各ライフステージにおいて生じる健康課題について解説いただくとともに、職場における支援の必要性や企業の取組事例を交えながら、わかりやすくご説明いただきました。

参加者からは、

「女性特有の健康課題に対する取組の重要性を改めて認識できた」

「具体的な事例が紹介されており、とても分かりやすかった」

「職場での支援体制づくりの参考になった」

などの感想が寄せられ、大変好評でした。

令和7年10月30日

高次脳機能障害は、社会的にあまり認知されておらず、また、外から見てわかりにくい障害であるため、周囲の理解が得られにくいのが現状です。

さらには、その障害特性のために、関わり方や支援方法に深い知識が求められるにも関わらず、相談の場が少ないため、本人や家族は生活のしづらさを抱え込み、必要な支援につながりにくい状況があります。

そこで、回復期リハビリ病棟医長も務められている医師の方に、「高次脳機能障害の正しい理解と復職に向けた支援〜リハビリテーションの観点から〜」の演題で、講演していただきました。

産業医だけでなく、多くの支援者、企業の労務担当者の方等、対面 73名、WEB 32名にご参加いただきました。

「専門医からの情報や対策のヒントが頂けて良かった。」「個別での相談に対しても、一つずつ丁寧に対応していきたいと思った。」との感想をいただいています。

令和6年12月12日

高次脳機能障害をもつ労働者の仕事との両立について、産業医、産業保健スタッフ、企業の労務担当者、支援機関担当者等多職種の方80名に参加していただきました。

高次脳機能障害は、社会的にあまり認知されておらず、また、外から見てわかりにくい障害であるため、周囲の理解が得られにくいのが現状です。

さらには、その障害特性のために、関わり方や支援方法に深い知識が求められるにも関わらず、相談の場が少ないため、本人や家族は生活のしづらさを抱え込み、必要な支援につながりにくい状況があります。

本人がこれまで就労をしていた場合、復帰後に本人の「自分はできている」という認識に反して、周囲から見るとできていない状況があり、周囲が対応に困るということもしばしば見受けられます。

そこで、高次脳機能障害についての理解を深め、相談できる場を知ってもらうことで、早期発見と 充実した支援に繋がりやすい環境を作っていくことができるよう研修会を開催しました。

第1部は、社会福祉法人萌生会 高次脳機能障害サポートネットひろしまのご担当者に「高次脳機能障害を正しく疑い、理解する 」の演題で講演していただきました。

どのようなことが起こりうるかなどクイズ形式で出題するなど、高次脳機能障害について正しく理解するために、分かり易く説明していただきました。

第2部は、「企業に復職を試みた結果 円満に次の支援に繋がった事例 」のテーマで、まず、家族会の方に、家族の立場から、働き盛りの家族が事故により高次脳機能障害になった経験を語っていただきました。その当時の本人や家族の様子や、ジョブコーチなどを利用された経過を講演いただきました。一方企業の労務担当者の方に、企業の立場から社内で起こった色々な事情や感情について発表いただきました。高次脳機能障害の方が復職する際に必要なこと、家族、医療機関、行政、支援者と会社の連携が重要であることなどを話していただきました。

第3部は、第1部、第2部で登壇していただいた皆様 で、「企業も当事者も家族も共に歩む 支援とは 」について、ディスカッションを行いました。

令和6年9月5日

7月11日と同じ地方独立行政法人　広島市立病院機構　広島市立広島市民病院　血液内科部長　西森　久和講師で産業医対象に行った「がんの最新治療と、治療と仕事の両立支援」研修会を、労務担当者等に対して、対面とＷｅｂで行い、58名の方にご参加いただきました。

「専門性の高い医師の講演でありながら、一般人にもわかりやすく話をいただけたこと、感謝します。患者さんへこのように向き合っていらっしゃるのだろうと思いました。」などの感想をいただいています。

令和6年7月31日

治療と仕事の両立支援は、労働者本人の『治療と仕事を両立させたい』という要望に対して、事業場や医療機関、支援機関など様々な立場から支援を行い、自分らしく働き続けることを目指す取組みです。その取組みを進めるためには、それぞれの立場の方々と『対話』を行い、気持ちに寄り添い、労働者や事業場、それぞれの視点の違いを理解しながらすすめ、共通言語を作っていく必要があります。

患者である労働者だけでなく、働く環境の情報収集や事業場への理解を行うための就労支援における相談援助について理解を深めるためのセミナーを開催しました。

産業保健相談員　大塚　文が講師で、「治療と仕事の両立支援における面接のポイント」をテーマに講演し、31名の参加がありました。

講義の中にグループワークを取り入れすすめていきました。「実践に活かせる内容であったためマインドとスキルの両方を学べました」「面接の大切さを再確認できた」

「 同じような悩みを抱えた方々と、ざっくばらんにお話できた所が良かった。」などの感想をいただきました。

令和6年7月11日

医療の進歩や高齢化に伴い働くがん患者は年々増加しており、貴重な人材の維持のためにも、がん等の病気治療と仕事の両立支援は今後益々重要になってきています。

患者が働きながら必要な治療を受けるためには、職場の理解と協力は必要不可欠であり、その理解と協力は、がん治療を始めてからでは遅いことが多く、がんと診断された時から必要です。がんの最新医療を学び、疾患への正しい理解と、治療と仕事の両立支援が行われるよう働きやすい職場づくりに向けて、セミナーを開催しました。

「がんの最新治療と、治療と仕事の両立支援」の演題で、地方独立行政法人　広島市立病院機構　広島市立広島市民病院　血液内科の専門医に講演いただきました。

広島県内の産業医を対象としており、90名にご参加いただきました。

目覚ましい進歩をとげている最新のがん治療について学び、治療と仕事の両立支援ができる体制になってきていることを改めて理解できました。

「血液腫瘍の進化した治療法についても学ぶことができ、患者さんの両立支援の早期介入の重要性を改めて感じました。」との意見をいただきました。

令和6年4月16日

令和5年6月に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2023」では、メンタルヘルス対策の強化などの働き方改革を一層進めることが掲げられ、産業保健活動総合支援事業第５期中期目標においても、メンタルヘルス対策の、より一層の強化が求められています。

そこで、メンタルヘルス疾患への正しい理解と支援方法を学び、治療と仕事の両立支援の取組みが行われるような職場づくりに向けてセミナーをWebで開催し、49名の方にご参加いただきました。

座長は中国労災病院治療就労両立支援センター　所長　豊田　章宏氏、講演を　加賀谷　有行産業保健相談員が行いました。

講演のテーマは、「メンタルヘルス疾患の仕事の両立支援を考える」で、第一部は「精神障害者の復職支援について」と題し、加賀谷　有行が講演しました。疾患の理解、復職に際してのステップなどを学ぶことができました。

その後、独立行政法人　高齢・障害・求職者雇用支援機構広島支部　広島障害者職業センターの方に、リワークについて説明いただきました。

第二部は、「復職支援・休職支援を考える」をテーマとして、座長を中心に、ディスカッションを行いました。

全体を通しての感想では、「具体的な復職支援の方法について理解できた。」「想像よりもたくさんの方々が参加されていて、メンタルヘルスに関する問題は、社会的にも注目されているのだと再認識出来た。」などいただきました。

令和5年11月9日

広島県若年性認知症サポートルームと共催で、若年性認知症の治療と仕事の両立支援の研修会をハイブリッド形式で開催し、会場、Web合せて86名と多くの方にご参加いただきました。

職員の不調に早期に対応でき、認知症と診断された後も可能な限り適切な時期まで働き続けることができることができる職場づくりを目指して学びました。

第１部は「若年性認知症当事者の就労継続支援」と題して、当事者の方を雇用していらっしゃる認知症対応型共同生活介護の事業場代表者の方にご講演いただきました。

当事者の方を取り巻く環境をどのように整えていったか、就労を継続しているうちに生じる困り事をどのように解決して取り組んだかなど、貴重な体験をお話しいただきました。

第2部は、認知症サポート医の先生に、「若年性認知症の基本的疾患の理解」と題して講演いただきました。

若年性認知症について専門的な症状などをお話しいただき、疾患への理解を深めていきました。

第3部は、当センター産業保健相談員　真鍋 憲幸より、「産業医としての関わり」と題して講演いただきました。

事例をあげ、産業医として当事者や事業場との関わり方や、安全配慮、合理的配慮、その他の配慮について詳しく説明いただきました。

参加者からは、「若年性認知症に対する理解が深まり、産業医としての対応方法を知ることができた」「就労における支援の視点について多くの気づきをもらった」との感想をいただきました。

令和5年7月6日

職場における女性の健康課題は、個人差も大きく女性自身も対処法がわからないなど、課題も多岐にわたっており、また企業においても、女性特有の健康課題に対する取り組みは進んでいるが、女性自身や周囲の知識不足により制度の利用が進まない現状です。

女性特有の健康課題は、もはや女性だけの問題ではなく、社会がその解決策を担う取り組むべきこととして少しずつ進んできており、健康経営の一環として企業内で取り組む動きも出てきています。

このような実態を踏まえ、女性特有の健康課題を理解し、女性も男性も働きやすい職場づくりに向けて、「働く女性特有の健康課題と仕事との両立」をテーマに研修会を開催しました。

第1部は、広島県内産婦人科医師の方に、「働く女性特有の健康課題と職場環境を考える」と題して講演いただきました。

講演では、女性の健康支援のメリットを説明していただき、その後、各ライフステージにおける女性特有の健康課題について詳しくお話しいただきました。

第2部は、産業保健相談員　松本　直子が「女性ホルモンと体のトリセツ～運動療法を用いたセルフケアを学ぶ～」と題して講演しました。

実際に運動をする体験を交えながら、セルフケアを学んでいきました。

ハイブリッド形式開催で、対面・Ｗｅｂ合せて61名の方に参加していただき、「わかりやすかった」「実際に身体を動かし、よくわかった」などの感想をいただきました。

</p<若年性認知症について専門的な症状などをお話しいただき、疾患への理解を深めていきました。<>