独立行政法人 労働者健康安全機構広島産業保健
総合支援センター

令和３年２月８日に「事業場における労働者の健康保持増進のための指針（THP指針）」が改訂され、医療保険者と連携したコラボヘルスの推進が求められている中、事業者が健康保持増進措置として労働者の健康状態を把握する際には、定期健康診断の結果などを医療保険者に提供する必要があること、そのデータを医療保険者と連携して事業場内外の複数の集団間のデータと比較した取組の決定などに活用することが望ましいことが明確化されました（HP）。
これを踏まえ、独立行政法人労働者健康安全機構では、特定非営利活動法人健康経営研究会　理事長　岡田　邦夫先生により、講義形式による動画を制作いたしました（youtube動画、PDF）。